EUSA Asia-Pacific会議2022が、2022年7月6日よ
例年ですと、1月末までにそこでの報告の登録申請が行われるので
そこで、
これも通常は3月末を締切期限にしておりますが、今年度の状況に
申請書提出のあて先：noinoue@kobe-u.ac.jp （提出書類をPDFにして添付でお送りください）
申請書類提出期限：2022年5月31日
応募者が多数の場合には、国際交流委員会で審査の上、助成対象者
以上
すでにメーリングリストにてご案内しておりますとおり、2022年度日本EU学会研究大会＠東京経済大学における自由論題の報告希望を受け付けておりますが、分科会の構成等を考慮した結果、
新しい締切は3月15日（火）です。
下記をご参照のうえ、お申し込みください。
経済産業省から専門非常勤職員の公募案内がございましたので、回覧いたします。
このたび、経済産業省通商政策局経済連携課では、国際法や国際経済法またＥＵをはじめとする他国の政治・経済分野の研究や関連業務経験等の専門性を持った方を、当課の専門非常勤職員として採用すべく、公募を開始しております。こちらをご参照ください。
通商政策局経済連携課は、日ＥＵＥＰＡや日英ＥＰＡ、ＲＣＥＰといったＥＰＡ／ＦＴＡ（経済連携協定）や、二国間投資協定、またエネルギー憲章条約（ＥＣＴ）などの締結交渉やその実施を担当しているセクションであります。
日本EU学会会員のみなさま
2021年8月31日版の名簿が完成し、公開の準備が終了いたしました。ここからダウンロードしてください。
名簿はPDFファイルです。ダウンロードには、会員各位の会員番号とパスワードが必要になります。会員番号が不明な場合には、学会支援機構にお問い合わせください。
前回の版は2018年版でした。このたび3年ぶりの改訂となります。会員間の交流に資することを目的としておりますので、どうか、お取り扱いに関しましては、最新のご注意をお願い申し上げます。
日本EU学会事務局
2022年度研究大会（東京経済大学）の二日目の午前は、例年通り、自由論題の分科会となります。またポスタープレゼンテーションも募集いたします。
報告希望者は、研究大会ページにリンクされている応募書類をご確認の上、ご応募下さい。
企画委員会による厳正な審査により、採否を決定いたします。みなさまのご応募をお待ちしております。
不明な点などございましたら、企画委員会までお問い合わせくださいませ。
みなさまと東京にてお会いできますことを、心より楽しみにしております。企画委員長中西優美子(一橋大学)
2021年度研究大会はみなさまのご協力のおかげをもちまして、盛況のうちに終えることかないました。報告者の方々のフルペーパーおよびスライドは、11月14日（日）まで、閲覧可能です。この日を過ぎますと、リンクを外しますので、ご承知おきください。それまでは、大会サイトにアクセスしてください。PWはみなさまにお知らせしたものと同じです。
フルペーパー・スライドのダウンロード期間は終了しました。
2022年度研究大会についての詳細は、追ってご案内いたします。
11月6日と7日に開催されます第42回研究大会は、昨年同様に、オンラインによる実施となります。
特設サイトを作成いたしましたので、会員のみなさまは、下記より、PWを入力のうえ、アクセスしてください。まだすべて完成しておりませんが、10月22日にはフルペーパー、11月3日には報告スライドのアップを完了させる予定でおります。
PWは、会員ログインページにおきまして、会員のみなさまご自身で登録・確認・修正されましたメールアドレス宛に、近日中に、お送りいたします。
1日目全体セッション
2日目公開セッション
９月１６日（木）より、外務省在外公館専門調査員の2021度秋募集が開始されました。EU日本政府代表部のポストも案内されております。詳細はこちらからご確認ください。
すでにお葉書にてご案内いたしております通り、名簿改訂の時期となりました。現在の2
紙の冊子と比べた場合のコストもさることながら、
今後は本学会Webサイトの会員ログインページよりご自分のページにお入りになって、日本E
紙の冊子の場合と同様、
名簿掲載情報選択の締切は、8月31日(火)といたします。
名簿の完成は、本年11月を予定しております。
みなさまにお送りいたしましたお葉書に、ログインに必要な会員番号が記載されております。
なお、今後は、
日本EU学会会員諸氏の交流を円滑に活性化させていくために、
日本EU学会事務局長 臼井陽一郎